デラウェア州ウィルミントン、2025年3月14日 - 先進的な高性能化学品のグローバルリーダーであるThe Chemours Company（ケマーズ）（NYSE：CC）は、株式会社NTTデータおよび日比谷総合設備株式会社との共同による二相液浸冷却を対象とした製品トライアルを開始したことを発表いたしました。このトライアルはラボ試験の成功を受けて実施するものであり、当社の高度な誘電性伝熱流体であるOpteon™（オプテオン™）2P50などの最先端テクノロジーを利用して、データセンターの冷却戦略に革命をもたらすことを目的としています。この発表は、ラボ試験、フィールド試験、機器仕様策定、顧客選定、そして最終的には商業契約と販売を含む製品の商業化プロセスにおける重要な一歩です。
本検証は、データセンターの電力需要拡大に対応するため、次世代冷却技術を検証することを目的としています。データセンターがハイパフォーマンスコンピューティング（HPC）と人工知能（AI）の需要を満たすように進化するにつれて、より多くの熱とより高いエネルギー需要が発生します。このコラボレーションでは、データセンターの効率性と持続可能性の大幅な向上をサポートしながら、現在から将来にわたり、コンピューターの性能を保証する次世代の冷却テクノロジーを探求します。
株式会社NTTデータのテクノロジーコンサルティング事業部の黒瀧 晃平氏は次のように述べています。「このフィールド試験を通じて、液浸冷却技術の実用化を加速するために、Chemours社及びデータセンター冷却技術に関連するバリューチェーンと提携できることを嬉しく思います。Opteon™2P50は、データセンターが直面している【①発熱】と【②エネルギー使用の増加】の2つの課題に対応しており、この検証が重要な問題を対処するのに役立つと考えています。共同検証と仕様策定を推進することで、顧客の要件を完全に満たし、安全なデータセンターの建設と運用をサポートし、より持続可能なITサービスを提供し、最終的には革新的なテクノロジーの導入を加速する可能性があります。」
この検証には、データセンターのオペレーター、機器メーカー、エンジニアリング会社からITベンダーなどの幅広い業界関係者が参画しています。
Chemours（ケマーズ）の液体冷却ベンチャー部門リーダーであるイザベラ・ジャシンスカは次のように述べています。「業界リーダー企業との共同作業によるOpteon™（オプテオン™）2P50のフィールド試験は、エネルギーと水に関するビックデータの危機的状況を解消する上で重要なステップとなります。AIの普及が進み次世代のGPUやCPUが標準になると、従来の冷却技術では全く対応できません。当社は、パフォーマンスと効率性の基準を向上させるだけでなく、世界中のデータセンターの環境フットプリントを大幅に削減するために、データセンター専用のOpteon™2P50を開発しました。」
Chemours（ケマーズ）が開発した誘電性伝熱流体であるOpteon™（オプテオン™）2P50は、地球温暖化係数（GWP）が10（AR6）と極めて低く、従来の冷却技術や単相液浸冷却技術と比較して優れた優れた性能を発揮します。同製品の特性は次のとおりです。
- データセンターの冷却エネルギーを最大90%削減
- データセンター全体のエネルギー消費量の最大40%削減
- ほとんどの気候において水の使用がほぼ不要
- 室内騒音の大幅な低減
- データセンターの物理的な設置面積を最大60%削減
- 使用後の流体は回収・再処理の工程を経て、永続的に再利用が可能
今回の検証への参加は、当社が持続可能なイノベーションに全力で取り組み、業界リーダーと連携しつつデータセンターの冷却技術の課題を解決できるよう最大限の努力を注いでいる証となるものです。
The Chemours Company（ケマーズ）について
The Chemours Company（ケマーズ）（NYSE：CC）は、コーティング、プラスチック、冷凍冷蔵機器、空調、輸送、半導体、高度なエレクトロニクス、一般産業、石油・ガスなどの市場向けに、工業用製品や特殊化学製品を提供するグローバルリーダーです。サーマル & スペシャライズド ソリューションズ、チタニウム テクノロジー、アドバンスト パフォーマンス マテリアルズという3つの事業を通じて、各用途の専門知識と、顧客が抱える最大の課題を解決する化学に基づくイノベーションを提供しています。当社の主要製品は、Opteon™（オプテオン™）、Freon™（フレオン™）、Ti-Pure™（タイピュア™）、Nafion™（ナフィオン™）、Teflon™（テフロン™）、Viton™（バイトン™）、Krytox™（クライトックス™）などのすでに市場で認知されたブランド名で販売されています。米国デラウェア州ウィルミントンに本社を構え、ニューヨーク証券取引所（NYSE）に「CC」のシンボルで上場しているChemours（ケマーズ）は、約6,000人の従業員と28の製造拠点を有し、約110カ国で約2,500社の顧客にサービスを提供しています。
詳細についてはchemours.comをご覧いただくか、X（旧Twitter）の@Chemours、またはLinkedInをフォローしてください。
NTTデータについて
NTTデータは時価総額300億ドル規模を誇るビジネスサービスと技術サービスのグローバルなイノベーターです。同社の顧客はその75%がフォーチュン誌「グローバル100」選出企業であり、お客様の長期的な繁栄に向けたイノベーション、最適化、変革の支援に全力で取り組んでいます。また、世界最高水準の雇用者として、50か国以上に多様なエキスパートを擁するとともに、伝統ある企業やスタートアップ企業の強固なパートナーエコシステムを有しています。同社のサービスは、ビジネスコンサルティングおよび技術コンサルティング、データインテリジェンスおよび人工知能、産業ソリューション、ならびにアプリケーション、インフラ、コネクティビティ関連の開発、実装、管理など多岐にわたります。また、同社はデジタルインフラおよびAIインフラのプロバイダーとしても世界で主導的な地位を占めています。株式会社NTTデータは株式会社NTTデータグループのグループ企業です。NTTデータグループは年間36億ドル相当の研究開発投資を実施し、持続可能なデジタルの未来へと確信をもって進む組織と社会を支援しています。
詳細についてはnttdata.comをご覧ください。
日比谷総合設備について
日比谷総合設備株式会社は、データセンター冷却、建物システム、環境技術分野での先進的かつ革新的ソリューションに特化した主要エンジニアリング企業です。同社は、持続可能性と先進技術に対する取り組みを積極的に進める中で、グローバルなパートナーと連携して、エネルギー効率の改善と環境インパクトの低減を実現する次世代冷却システムの開発と実装を行っています。また、さまざまなセクターにおける専門性を有しており、その範囲は、データセンターのオペレーション変革を狙いとした高度誘電溶剤や二相液浸冷却技術の開発にも及んでいます。このように、同社は最適なパフォーマンスと持続可能性を全世界の顧客にもたらすために、イノベーションとエクセレンスの推進を続けています。
詳細については日比谷総合設備株式会社ウェブサイトをご覧ください。
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、1933年米国証券法第27条Aおよび1934年米国証券取引所法第21条Eに規定される意味での、リスクおよび不確実性を伴う将来の見通しに関する記述が含まれています。将来の見通しに関する記述は、一定の仮定に基づく将来の出来事に関する現在の予測を提供するもので、過去または現在の事実に直接関連しない記述を含みます。特に「信じている」、「期待している」、「予定している」、「予想している」、「計画している」、「推定している」、「目標としている」、「企画している」などの表現は、一般に「将来の見通しに関する記述」であり、そのような記述がなされた時点でのものです。こうした将来の見通しに関する記述では、新製品開発ならびにデータセンターのエネルギー効率改善、持続可能性の向上、循環性、環境フットプリントの低減、および研究開発投資の継続計画に対する貢献の可能性などを扱う場合がありますが、それらはすべて、重大なリスクと不確実性を内包しており、実際の結果はそうした記述によって明示的または黙示的に示されるものとは大きく異なる可能性があります。これらの記述は、将来の業績を保証するものではありません。また、将来の見通しに関する記述には、Chemours（ケマーズ）がコントロールできないリスクや不確実性が含まれています。当社がコントロールできない事項には、一般的な経済状況、地政学的状況、世界的な健康に関する事象、当社製品の需要または採用に影響を与える米国またはその他の地域における環境規制の変更などが含まれ、当社の事業および業務に影響を与えている、または与える可能性があり、当社が顧客に商品やサービスを提供することを妨げたり、ストライキや労使紛争などの事象によってサプライチェーンを混乱させたり、ビジネスパートナーに悪影響を及ぼしたり、当社製品に対する需要を大幅に減少させたり、従業員の健康や福祉に悪影響を与えたり、その他予測不可能な事象を引き起こし、継続させたりする可能性があります。さらに、現時点でChemours（ケマーズ）が特定できない、あるいは事業に重大な影響を与えるとは現時点では考えられない、その他のリスクや不確実性が存在する可能性があります。こうした相違をもたらし得る、またはそれに寄与し得る要因には、2024年12月31日期のForm 10-K年次報告書など、米国証券取引委員会に提出された書類に記載されているリスク、不確実性、その他の要因が含まれます。Chemours（ケマーズ）は、法律で義務付けられている場合を除き、いかなる理由であれ、将来の見通しに関する記述を修正または更新する義務を負いません。
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